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対立は深まる・??。

太田龍氏の時事寸評http://www.pavc.ne.jp/~ryu/cgi-bin/jiji.cgi





米国(イルミナティ)は、

イランに対する全面核戦争を準備し、そしてイランは対米英殉教者部隊を結成中と。???




更新 平成18年05月05日21時00分


平成十八年(二〇〇六年)五月五日(金)

(第一千六百六十八回)


○デーヴィット・メイヤー主宰「ラスト・トランペット・ニューズレター」

 二〇〇六年五月号。


○ここに、「第三次世界大戦の気運が東方で胎頭する」とある。


○「ブッシュ政権は、今、年間百二十五発の核弾頭を製造する核爆弾製造

 施設建設のための新しい青写真を公表した。この新しい計画によれば、

 必要とあれば、四時間で一発の核爆弾を設計し製造することが出来る。

 その費用は、二百五十億ドルである。」

 (シドニー・モーニング・ヘラルド、二〇〇六年四月十六日)


○イランは、米国の攻撃に備えつつある。


○「イランでは、米国とブリテンに対する自発的な殉教者二百人が登録された」

 と(ロイターニュースサービス、二〇〇六年四月二日)。


○デーヴィット・メイヤーが収集した、これらのニュースは、

 売国奴的日本マスコミによって抹殺される。


○立花隆は、「滅びゆく日本」


○と言う表題の本を最近出版したと言う。


○「滅びゆく日本」とは、どう言う意味か。


○なんとなく、自然に日本は滅びてゆくのか。


○そんなことはあり得ない。


○日本は、何者かの意志と計画と行動(戦争)によって、


○滅ぼされて行く、のではないか。


○日本を滅ぼしつつある、その勢力は何者か。


○それは、NWO ニューワールドオーダー、


○新世界権力、


○と言う名のもとに、全人類を家畜人間、として世界人間牧場に狩り立て

 つつあるその勢力である。


○このNWOとは何者か。


○このニューワールドオーダーの、その目に見える実体の一つは、


○いわゆる多国籍企業である。


○「多国籍企業は今や世界の生産の約三分の一、世界貿易の三分の二を

 占める。なにより重要なのは、世界貿易の約四分の一が多国籍企業内

 で行われて居ると言うことである。」


 (ジョン・グレイ著「グローバリズムという妄想」、日本経済新聞社、

  石塚雅彦訳、一九九九年。八十八頁)


○ジョン・グレイが適切に述べて居るように、今日の「多国籍企業」の

 先祖は、英国、オランダの東インド会社である。


○現代の多国籍企業は、近付きつつあるNWO=世界人間牧場の主要勢力

 の一つとしての世界企業の初歩的形態である。


○このNWOは、文字通り日本を殺害しつつある。


○このNWOによる日本抹殺過程を現象論的に眺めると、

 「滅びゆく日本」、となるのである。


○しかしこのNWOなるものの奥の院には、何者がひそんで居るのか。


○それは、マレーシアのマティアス・チャンが説くように、

 「張子のトラ(ペーパー・タイガー)」に過ぎないしろものなのか。


○それとも、骨のズイまでイルミナティサタニスト世界権力によって

 支配されコントロールされてしまって居る。


 日本のマスコミ、日本の政財官界、日本の学界などの売国奴エリート

 権力階級の妄想するように、


○永遠に全宇宙を支配する全知全能、唯一神の如き天下無敵の超々世界

 大帝国なのか。


 (了)

新世界秩序(共謀) 






One World government






     ↓

European union(EU)

America union(AMU)

Pacific union(PU)

Africa union(AFU)


    ↓

Nation State & the region


Microchip・Human・Zoo








山本尚利氏コラム

ベンチャー革命2006年5月4日

                           早稲田大学大学院MOT教授山本尚利

タイトル:『ものづくり』優良企業ほど日本を滅ぼす?



1.産業構造転換を遅らせている元凶が『ものづくり』大企業?

 資源のない日本は技術立国、加工貿易立国で生きていくしかない。この説は、筆者が子供

の頃から耳にたこができるほど聞かされてきました。食糧自給率は先進国の中でも最低(日本

の食糧自給率は40%以下)だし、エネルギー資源もない(日本のエネルギー自給率はわずか

4%)。国防も全面的に米国依存です。日本国家の、このような途轍もない危うさが、ガソリ

ン高騰をきっかけに最近、身に沁みてきます。戦後の日本ほど真のハイリスクに曝され続け

る国家は他にないと言ってよいでしょう。21世紀になっても、依然、『ものづくり』世界一

を目指して邁進する日本の製造大企業の技術経営者のガンバリズムのウラには、敗戦後から

続く日本の国家的危うさ(究極の国家安全保障リスク)を払拭するための強迫観念が横たわ

っているのではないでしょうか。ところで筆者の長年の持論とは、日本は『東洋のスイス』

を目指せというものです(注1)。高級ハイテク製品、ブランド品、知識・教育産業、そして

観光・娯楽産業など、いわば経験産業(Experience Industry)こそが、日本の生きる道である

という固い信念をもっています。その実現のためには、一刻も早く、工業化社会の遺物『も

のづくり立国』を卒業しなければならないと考えています。ここで誤解なきようつけくわえ

るならば、日本の『ものづくり』を止めろと主張しているのではなく、『ものづくり』プラ

スアルファ(超・ものづくり)を早く創造しろと主張しています。その意味で、上記の筆者の

願いをもっとも阻害している元凶こそが、実は日本の『ものづくり』大企業群ではないかと

最近考えています。



2.戦後から進化しない日本大企業経営者

 ところで、筆者の専門は技術経営(MOT: Management of Technology)です。MOTは、言う

までもなく、上記の『ものづくり』大企業群を支援する専門領域です。皮肉なことに、筆者

は『脱ものづくり』論者なのです。筆者はMOTの視点から、戦後の日本の製造大企業の技術投

資の性向を観察してきました。その結論は、戦後から今日まで60年間、日本の製造大企業経

営者の投資性向にほとんど進化がみられないというものです。

 筆者は元、造船技術者でした。60年代、日本の重工業の国際競争力が高まり、70年代、鉄

鋼、造船の領域で日本大企業は世界一を記録しました。この時代における日本大企業経営者

の技術経営力には目を見張るものがありました。戦後の日本大企業は、投資すれば絶対に回

収できるローリスクの技術投資にはすこぶる大胆で、強気でした。世界最先端の技術を導入

し、大規模投資にも躊躇することはなかったといえます。90年代初頭に日本がバブル崩壊に

見舞われるまで、日本大企業の強気の技術投資にほとんど失敗はありませんでした。日本興

業銀行(現、みずほグループ)や日本長期信用銀行(現、新生銀行)などの旧国営銀行の主導で

民間銀行を動員して、製造大企業に積極的に融資してきました。その甲斐あって、80年代末

には日本は世界有数の工業国家に成長しました。戦後からバブル崩壊までの日本の製造大企

業は数々の成功モデルを打ち立ててきました。おかげで、90年代初頭には、スイスのビジネ

ススクール、IMDの世界競争力ランキングで日本は連続3年、世界一に輝いたほどです。日本

の成功モデルを最初にフォローしたのが韓国財閥企業群でした。現在では、競争は激しいも

のの、ローリスクにみえる技術製品の投資に対する日韓大企業の技術経営力は依然、世界ト

ップレベルにあります。反面、ハイリスクの技術投資(失敗確率の高い投資)、たとえば先端

技術のR&D投資は米国企業(テックベンチャー含む)に比べて大きく見劣りします(注2)。その

ために、現在においても日本企業の多くはローリスク技術製品分野に殺到する傾向がありま

す。この意味で、日本大企業経営者の投資性向は戦後からほとんど進化していないと思いま

す。つまり前人未到領域に挑戦するリスクテイク力が、依然、極めて弱いままなのです。関

東大震災の教訓で、大地震に遭遇したら、他人と反対方向に逃げろ、とよくいわれますが、

横並び投資も同じこと。ローリスクにみえる投資に実は、もっとも大きな危険(ハイリスク)

が潜んでいるのです。

 なお、技術投資に関して、日本では依然、大企業主導であって、米国に比べてテックベン

チャーにはそれほど期待できません。今後も当分、大きく変わらないでしょう。



3.脱工業化社会を迎えても横並び投資の失敗を繰り返す

 上記のように、ローリスクに見える技術投資しかできない、という横並び性向から脱せら

れない日本大企業経営者は90年のバブル崩壊以降は、必ずしも全勝パターンではありません

でした。だからこそ、90年代以降、10数年も構造不況が続いたのです。しかしながら、60~

80年代の日本の技術系大企業(製造業および装置産業)は、重工業、工業化学、重電機、家

電、自動車、半導体など、工業化社会の規格量産品の領域ではことごとく大成功し、世界ト

ップレベルを極めました。ただし、日本大企業が成功した事業領域は社会発展に不可欠の必

需品(産業財、消費財を含むローリスク製品)に限られます。よいものを安く作れば、絶対に

売れる製品が多い。つまり、いずれにしても日本企業は、依然、ローリスク技術製品に限っ

て得意なのです。この事業領域では、内外の競争相手が殺到しますから、激しい競争で勝ち

残ることが最も重要な経営課題となります。さらにローリスク技術製品は量産品が多いです

から、量産効果を出すために大規模投資が必要です。これらの量産型技術製品そのものには

リスクが低いようにみえるので、思い切った投資が可能ですが、一方で横並びの過当競争に

陥る傾向は否めません。最近では、競争相手が日本国内のみならず、東アジア全域に拡がっ

ています。横並び投資の事業領域では、製品そのものが売れないリスクは確かに低いもの

の、設備過剰リスクが高くなります。最近の横並び投資の事例を挙げると、携帯電話、デジ

タルカメラ、DVD、大型フラットパネルTVなどの量産型デジタルメディア端末、あるいは量産

型自家用車のニューモデルなどです。一方、日本が90年代初頭に追いついたはずの米国で

は、先進IT、あるいはバイオテクノロジーなど先端技術の分野で、マイクロソフト、グーグ

ル、ヤフー、アムジェン、アプレラなどのハイテク新興企業が急成長しています。先端技術

のR&D投資に関して、日本は米国に大きく引き離されてしまいました。



4.横並び投資の危険性が高まる

 横並び投資の危険性とは、言うまでもなく、供給過剰と優勝劣敗にあります。東アジア企

業の台頭で、日本市場の中でも共存共栄はもはやありえません。全参入企業が、一定の限ら

れた競争市場で全員が生き残れるという状況は過去の話です。敗北した企業は投資回収がで

きず、そこの社員は地獄の苦しみを味わうことになります。技術競争力が同等であっても、

わずかの投資戦略の差(競合分析力、投資タイミングの図り方、投資効率の追求力の差)で

勝ち組と負け組がはっきりと出るのです。

 昔は、多少のシェア競争はあっても、業界で共存共栄は可能であったわけです。ところ

が、今ではいかなるブランド大企業でも技術投資競争では、些細な経営判断ミスを犯しただ

けで、大変なことになります。経営規模の大小問わず、すべての企業にとって一瞬先は闇で

す。

 今、もっとも激しい横並び競争しているのは、大型フラットパネルTV製造業界でしょう。

近未来、中国、インドの巨大市場台頭が控えている。また数年後、日本や米国ではアナログ

TV放送が廃止されて、デジタルTVへの買い替え需要が爆発的に起こる。誰が予想してもTVの

グローバル市場は極めて有望です。TVが売れないというリスクは極めて低い。そこで、日韓

大企業の間で横並びの大型設備投資競争が激化しています。このまま行けば、どこかの負け

組企業の設備が供給過剰となって、大損害を受けるはずです。ところが横並び投資競争に参

加している企業はどこも自社が脱落するとは思っていない。ここには敗北シナリオは存在し

ないかのようです。

 横並び投資競争は、負け組企業の設備の不良債権化に加えて、際限ない価格競争により、

勝ち組企業とて低収益に悩まされます。グローバル市場で価格競争が始まれば、為替レート

の不均衡によって、先進国より後追い国に有利となるのは否めません。かつて、高度成長期

の日本も円対ドル為替レートの有利さ(相対的円安)を満喫して急成長できたわけです。現在

では、中国、インド、東南アジア各国が有利になります。まず、これら後発国企業には、欧

米金融機関や石油価格高騰で潤う中東のオイルマネー・ファンドがいくらでも投資してくれま

す。日本という、かつての成功モデルがすでにアジアで出現していますから、国際的機関投

資家にとって、アジア企業ほどおいしい投資先はありません。近未来、日本で定年退職した

シニア技術者が、アジアの後発企業に技術指導するようになります。これらの後発企業は製

造装置も日本製を輸入するでしょう。彼らは、日本の負け組企業がもてあました過剰設備を

買い叩いてさらに低コストを実現するでしょう。日本型『ものづくり』企業得意の『すり合

わせ』の暗黙知だけでは到底、勝てないでしょう。日本の製造大企業の技術経営者は、過去

の成功体験にいつまでもおぼれていると、アジアの後発企業に追い抜かれるのは時間の問題

です。かつて、米国の重厚長大製造業が日本企業の挑戦によってことごとく滅びたと同じ現

象が近未来のアジアで起きるというのは極めてリアルなシナリオです。かつて60~70年代の

米国製造業の技術経営者も、当時、猿の惑星のようにみえた後発国、日本の企業に負けるは

ずがないと信じ込んでいたわけですから・・・。



5.日本の技術経営者はなぜメタモルフォーシスができないか

 かつての世界的優良製造業であったIBMは、事業ポートフォリオ戦略において、コンピュー

タ製造事業から、SI(システム・インテグレーション)とコンサルティング・サービス事業へ

の大胆なパラダイムシフトに成功しています。GMもかつて、ヒューズやEDSを買収して、航空

宇宙やITなど先端技術事業分野へのパラダイムシフトに挑戦した時期がありましたが、結

局、成功できませんでした。確かに、日米を問わず、伝統的大企業にとって、事業ポートフ

ォリオのパラダイムシフトは容易ではありません。日本の製造大企業の中では、唯一、ソニ

ーが、2000年のネットバブル崩壊前、事業ポートフォリオのパラダイムシフトに挑戦しまし

たが、依然、中途半端に終わっています。日本の製造大企業は、脱工業化社会でも生き残り

たいならば、90年代のIBMのように、大胆に事業ポートフォリオのパラダイムシフトを断行す

る必要があったのです。ところが、これに挑戦したのは日本では唯一、ソニーのみであっ

た。松下電器もソニーに倣って、一時『超・製造業』をスローガンにしていました。しかしな

がらその前、1990年、MCA(米国映画会社)を買収して大失敗しています。松下はその後、

『羹(あつもの)に懲りて、膾(なます)を吹いて』います。それ以降、松下ほど、徹底的

に『ものづくり』にこだわっている企業はありません。松下の技術経営者は、MCA経営の失敗

を通じて、松下の企業体質転換は到底、無理であると悟ったのです。松下の生きる道は『も

のづくり』しかないと・・・。その後、多くの日本製造業も松下に右へ倣えとなって今日に

至っています。日本のコンピュータメーカー大手、日立もNECも富士通も、IBMのような大変

身(メタモルフォーシス)には、挑戦すらできていない有様です。

 日本の大手エレクトロニクス企業群や自動車メーカー群が、21世紀になっても依然、横並

びで『ものづくり』に邁進している現状を鑑みて、日本は中長期的に国家の進むべき針路を

大きく誤っているのではないかという気がします。『働けど、働けど、わが暮らし楽になら

ざり、じっと手を見る』石川啄木



注1:山本尚利[1995]『日本人が東アジア人になる日』日本能率協会マネジメントセンター

注2:山本尚利・寺本義也[2005]『日本企業に求められる先端技術のR&D戦略』、早稲田ビジ

ネススクール・レビュー第3号:pp78~83



山本尚利(ヤマモトヒサトシ)

hisa_yamamoto@mug.biglobe.ne.jp


http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm


http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/magazine-menus.htm


?

Who Controls The World?


Who Controls The World?

Illuminati, Jesuits, Bilderberg,

Church, Skull, Religion












Bilderberg 2005 meeting exclusive footage (Dr._Johannes_Koeppl)



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ILLUMINAZI - Secret NWO Cabal

www.Davidicke.com

1 hr 22 min 55 sec - Apr 9, 2006 http://video.google.com/videoplay?docid=5988813601584461856&q=NWO&pl=true

検証・

太田龍氏の時事寸評


ビルダーバーグ二〇〇五年年次総会(五月五~八日、ドイツ)についての

アメリカン・フリー・プレスの第二報。??

○アメリカン・フリー・プレス。

 二〇〇五年五月二十三日。J・P・タッカーJr。

○ここに、二〇〇五年五月五~八日、

 ドイツ、ミュンヘン近郊のホテルで極秘裡に開催された、

 ビルダーバーグ年次大会についての記事。

○以下に、その要点を列記する。

 (1)キッシンジャーは、二年以内に、石油の価格が、

    一バレル百五十ドルに達するであろう、と予告したと。

 (2)ジェームス・ベーカーも、同じ予告をした。

 (3)米国ヴァージニア州知事、

    マーク・ワーナー(Mark Warner)(民主党)が、始めて

    ビルダーバーグに出席した(招待された)。

    これは、ビルダーバーグが彼を、米国の大統領候補の一人

    として考慮中であることを示すと。

 (4)国連税問題がまた議論されたと。

    これは、一バレル十セントの石油取引税。

○五月五~八日のビルダバーグ年次総会に出席した(参加を許可

 された)ジャーナリストの一部。

  (1)フィガロ

  (2)デル・スタンダード

  (3)ワシントン・ポスト

  (4)ディー・ツァイト

  (5)タイム

  (6)インターナショナル・ヘラルド・トリビューン

  (7)フィナンシャル・タイムズ

  (8)ニューズ・ウィーク

  (9)エコノミスト(ロンドン)

○参加メンバーは、約百二十名。この中には、

 (1)ナタン・シャランスキー(イスラエル)

 (2)ウオルフォヴィッツ(世界銀行総裁)

 (3)マイケル・レディーン(ネオコン、米国、AEI)

 (4)キッシンジャー

 (5)デーヴィッド・ロックフェラー

 などが含まれる。

○キッシンジャーが、

 二年後に、石油一バレル百五十ドル、と予測(予告)した。

○との報道は、重要であろう。

○二年後とは、二〇〇七年のこと。

○FTW誌は、世界の石油ピーク点は、

 二〇〇七、八年と警告した。


○しかし、日本の、

 白痴化痴呆化しつつあるエリート権力階級は、同じく白痴化しつ

 つある、マスコミ、学者、「エコノミスト」評論家などを含めて、


○誰ひとり、そんな事態を予測して居ない。





蛇足


1年前の太田龍氏の時事寸評のビルダーバーグの報告です。ピークオイルについて、キッシンジャー以下が言及していることは・・かなり現実味があります・。


peak oil and free energy http://video.google.com/videoplay?docid=1992629256196958115&q=oil+peak&pl=true

NWO

BUSH CALLS FOR A NEW WORLD ORDER ON 9-11-1990








Bush's father speaking of the "New World Order"9-11-1991?

http://video.google.com/videoplay?docid=-7933921211538654442&q=New+world+order&pl=true




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THE NEW WORLD ORDER DENVER AIRPORT

911の真実


face the facts an alternative view of 911

911 truth bristol

47 min 22 sec - Feb 13, 2006
Face the Facts




http://video.google.com/videoplay?docid=2984822666443342901

数々の謀議も機能不全・??。

太田龍の時事寸評http://www.pavc.ne.jp/~ryu/cgi-bin/jiji.cgi




米軍内で、将軍たちの反ブッシュ政権コンスピラシーが進行中、

とのFTW誌の報道。




更新 平成18年04月28日08時07分


平成十八年(二〇〇六年)四月二十七日(木)

(第一千六百六十回)


○「FTW(荒野から)」誌、二〇〇六年四月二十五日付けニューズレター。


○スタン・ゴフ Stan Goff(FTW誌軍事問題担当記者)

 「将軍たちの夜」


○この記事は、今、米軍内で発生しつつある、ブッシュ政権に対する

 「将軍たちのコンスピラシー」


○を、描写して居る。


○つまり、米軍の将軍たちが、ひそかにブッシュ政権に対する反乱陰謀

 (コンスピラシー)をたくらみつつある、


○と言うのである。


○米国、米軍内で、将軍たちが、党を組んで米政府に反抗する、反対する、


○そのための秘密のコンスピラシーを実行する、とは


○米国史上、未曽有のことであり、その前例はない、と言う。


○それは、その通りであろう。


○米国史では、軍はシビリアン・コントロ-ル下に置かれた。


○米国史には、軍のクーデターは存在しない。


○ごくごく初歩的なクーデター未遂は、一、二件、ある、かも知れない。


○日本のマスコミは、この件を、

 きわめておざなりにごく小さな、何の意味もない、取るに足りない問題

 として、日本人に印象付けるごとく、きわめて小さく報じて居る。


○「将軍たちの反乱は前代未聞である。まさしく、ブッシュ政権の崩壊の

 急速な展開が、前代未聞であるが故に・・・・・・」(スタン・ゴフ)


○しかし、こうした情勢は、


○極悪売国奴小泉体制の全エリート国賊軍団は、


○一切、存在しない。


○ひそかに米軍内で、将軍たちのコンスピラシーは進行しつつあると言う。


○これは、もちろん特A級の重要情報であろう。


○この件は続報する。


 (了)







ブッシュ米政権は、イランに対する核攻撃に突き進むのか?




更新 平成18年04月29日00時58分


平成十八年(二〇〇六年)四月二十八日(金)

(第一千六百六十一回)


○「EIR」二〇〇六年四月二十五日。三十頁以下。

 
http://www.larouchepub.com/eiw/


○ここに、ナンシー・スパナウスの、

 チェイニーの指揮下にあるブッシュは、イランに対する核戦争に突き進むか?


○と言う論説がある。


○四月十八日、ブッシュ米大統領は、記者会見に於て、


○米国の対イラン政策の選択肢の中に、

 「イランに対する核攻撃」は含まれるか?


○と質問され、


○そして、ブッシュは、

 すべての選択肢がオン・ザ・テーブルである、と答えたという。


○これは、間接話法であるにせよ、

 イランに対する核攻撃も、米国の選択肢の中に含まれる、との言明

 であることは明らかである。


○FTW(荒野から)誌は、二〇〇六年四月十九日付、

 モスクワからの報道を引用した。

 これは末尾に転載する。


○この報道の要点は次の通り。


○「ロシア軍首脳はイランに防空システムを供与する、と言明した」


 (1)ロシア軍参謀総長は、四月十九日、ロシアはイランに軍事資材を

    提供することを名譽と考える。


 (2)二〇〇五年年末、ロシアはイランに、七億ドルの防空システム

    供与契約を締結した。


 (3)米国はロシアをこの件で強く非難したが、ロシアは意に介さない。


○ブッシュ(息子)米大統領のボス(親分)は、

 チェイニー(副大統領)である。


○そして、このチェイニーは、

 米国は先制核攻撃を実施すると、明示的に公言して居る。


○「EIR」誌の最近の主張によれば、

 チェイニーの背後には、「シナルキスト」=「金融グループ」が存在する。


○「シナルキスト」については、

 成甲書房から出版された、リンドン・ラルーシュ他「EIR」誌の論文

 を編集したネオコンを批判する著作の邦訳本、


○及び、徳間書店から出版された、スカルアンドボーンズについての邦訳本

 の中に出て来る。


○しかし、ここでは、「シナルキスト」についての説明は省略する。


○ちなみに、「シナルキー」とは「アナーキー」の正反対。


○つまり、

 個人の人権はゼロ。

 国家権力がすべて。

 

 との原則の上に立つような体制である、と言う。


○更にもう一つだけ言って置くと、


○ブレジンスキーの有名な古典、「テクネトロニック時代」(英文原著、

 一九七〇年。邦訳は一九七二年、讀賣新聞社刊)。


○この冒頭にこれも有名な一句がある。


○即ち、

 これから始まるテクネトロニック時代(高度電子工学的時代)に於ては、


○全体的(全世界的全人類的)統合は究極まですすみ、

 個人は究極までバラバラに分断される。


○と言った趣旨のテーゼが提示される。


○これはまさしく、シナルキーへと向う傾向を意味するであろう。


○この問題は続報する。


 (了)





蛇足


ビルダーバーガー会議、ダボス会議、CFR、日米欧三極会議などで議題に上っているが・・。まだまだ期が熟していない(石油価格がもう少しパニック的にならねば・・)しっぽフリフリヘ(゚∀゚*)ノ



このような事が起こらねば・・この旅客機・なんか変な形ちゃう??。

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