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全てのモノに「疑って見る」ことも必要だ。

武田邦彦 (中部大学)
ブログより


「第4回気象変動に関する国際会議(ICCC)」が2010年5月、シカゴで行われた。名称は国連のIPCC(気象変動に関する政府間パネル)に似ているが、IPCCが政治的機関であるのに対して、ICCCは温暖化を研究する学術的機関である。 








第4回の会議はアメリカを中心として全世界から700名が集まり、自由な発表と討論を行った。 








もっとも注目されたのは、今世紀に入ってCO2はかなりの速度で増えているのに対して、世界の平均気温はほとんど変化していないという報告だった。


Iccc

















左の図で斜めに右上がりになっている緑の線が「CO2の濃度変化」で、1998年以来、10年間、一貫して上昇している.それに対して世界の平均気温は2つの測定結果(赤CRUT, MSU)ともにほとんど変化していない. 








(注:日本人の多くはこのようなデータに接していないので(一部、日経新聞が報じたことがある)、信じられないと思うけれど、このデータは専門家の間では比較的、知られているものだ。) 








このことについて、クライメートゲート事件で責任を問われているIPCCのイーストアングリア大学のジョーンズ所長ですら、 








「過去15年間ではっきりした地球温暖化は起こっていない」 








とコメントしている. 








「CO2が温暖化の原因だ」というIPCCの主張は、事実とまったく一致していないことを示している.また「温暖化しているから異常気象が頻発している」と言われているが、気温が上がっていないので、むしろ、「異常気象は気温とは関係がない」という証拠にもなっている. 



















また、アメリカからは1895年から2009年までの114年間のアメリカ東北部の地上の気温の測定値が示され、この地域のCO2濃度が高くなっているにも係わらず、気温はほぼ一定であることが示された。




Photo






図の黒い棒グラフはCO2の排出量で、19世紀の終わりにはわずかに1000MMTほどであったのが、2009年には32,000MMTと30倍ほどになっている。 








それにもかかわらずアメリカ東北部の気温は赤線で示されているようにほとんど変化がない。 








つまり「CO2を排出することと気温とは無関係」であることをデータが示している. 








ICCCではこのように次々とこれまでのIPCCと異なるデータが提出されたが、これについて、プリンストン大学のWilliam Happer教授は、 








「IPCCとは科学の仮面をかぶったロビー団体」 








と解説した. 








(平成2288日 執筆) 








(私見) 今回の発表はIPCCのデータの信頼性を疑わせるのにかなり重要であるが、IPCC側や日本の国立環境研究所などは「一部、データには不誠実なところはあったが、全体としては正しい」と言っている.でも、学問をするものとしては、「錯覚や間違い」ではなく、意図的にデータを細工した場合には、それがどんなに小さなことでも、表舞台からは去らなければならない。その点で「小さいところでデータのねつ造があったが、それは大勢に影響がない」というコメントをする人は自分でもやっているような印象がぬぐえない。 








もう一つ、温暖化報道も良いが、このように反論とか、冷夏のところもあるのだから、「自分たち(NHK)」に都合のよい情報だけを流さないで欲しいと私は切に願っている.普通の人はICCCの会議報告(英語)などゆっくり読んでいる暇は無いのだから。 





蛇足


科学とは仮定を設定して、実験をし証拠を導き出す。その間に事実としてデータを正確に出す事で、仮定が成り立つ・。偏りや恣意が入り込む余地は無い・。検証は何回でも繰り返す事ができるのが法則です。


ありもしないデータで捏造した結果をマスコミや政府が流す事は科学に反し、政治ゲームでしかない・。この分野の専門家など日本人からは出る事もないだろうが・。そろそろまともな検証を出して貰わなければ・・洗脳機関の政府や大学やマスコミになっております。間違いを糾すには、責任を取らなければならない。官僚、学者やマスコミ幹部は責任が取れるのか?





ニューズウィークの温暖化報道












2010年8月4日ニューズウィークは温暖化について次のような記事を掲載している.





1) 6月4日、オーストラリアのラッド首相が「温暖化政策の失敗」の責任を取って辞任した。





2) ヨーロッパはCO2の排出量を11.6%削減したと言っているが、これは共産国からの体制変化によるものである。





3) ドイツは膨大な国家予算を使って太陽電池に力を注いだが、大失敗で電力の0.25%になったに過ぎない.





4) 温暖化防止のためにCO2を減らすより、若干の温暖化対策をした方がずっとましである。





オーストラリアの首相辞任は、温暖化の脅威を強調して首相になったものの、その内容が「ウソ」だったことを追求された結果である。





しかし、その内容は日本の首相や環境省の誇大な政策やNHKをはじめとしたマスコミの異常な報道よりずっと控えめである。





でも国民生活の基幹を揺るがすような政策に、誇大なことは許されないという批判が高まった辞任に追い込まれている.





また、日本が京都議定書ではめられたことは拙著でも繰り返し書いているが、やっと世界でもヨーロッパのCO2削減がまやかしであることが分かってきた。





また、日本ではドイツの太陽電池を礼賛することがまだ行われているが、現実を冷静に見なければならない。ドイツでは12兆円の予算をかけて太陽電池をやり、失敗した.





また、最近の熱中症や豪雨などについて、日本政府はまったく沈黙を守っているが、CO2を削減するのではなく、もし温暖化の被害が予想されるなら、その被害の具体的な防止をするのが政府や自治体の役割である.





「台風で被害が来ることが分かっていても、台風を止めることより、窓に釘を打たなければならない」と拙著に数年前から書いているが、なかなか頭が切り替わらないようだ.





ニューズウィークという世界的に影響のあるマスコミが、冷静な温暖化報道に切り替えたことは進歩であり、日本も「メンツ」、「建前」、「よい子」より日本の発展と国民生活の向上のために、冷静に事実を見る時期である.

































































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1 ■無題

タバコの害といい、温暖化問題といい、都合のいいとこばかりのデータの貼り付けでまったく信用できませんね。くじらにしたって反対派は数が減ってるからと理由つけてたが近年増え続けてるデータが出て来ても同じやし。根拠のないいちゃもんつけてるやからのごとく!

2 ■Re:無題

>おいだんなさん
圧倒的少数派が権力をもっているのでしょう・。
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